ホーム > 調査 > アカデミーリサーチ vol.31 オフィスのおそうじ意識調査“オフィスの整理整頓篇”

アカデミーリサーチ

vol.31

オフィスのおそうじ意識調査を
実施しました。

オフィスで働く人を対象に、職場の整理整頓や掃除について調査を実施しました。

オフィスのおそうじ意識調査❞オフィスの整理整頓篇❞ オフィスのおそうじに関する調査
まずは、オフィスは整理整頓ができているか聞いてみました。

Q. あなたのオフィスは
整理整頓ができていますか?

「見た目は整っている」が
86.3%に!
しかし探し物が
必要な職場は44.8%

オフィスの整理整頓の状況については、ほとんどの職場で「見た目が整っている」という結果になりました。しかし、「見た目が整っている」が「探し物が生じる」職場は44.8%となり、「見た目も整っており必要な物がすぐに見つかる」職場41.5%を上回り、最多となりました。「見た目も整っておらず探し物が頻発する職場」は13.8%になり、「必要なものを誰もがすぐに取り出せる職場」をつくることは難易度が高いことがうかがえます。

次に、上司・部下の整理整頓について思うことを聞いてみました。

Q. 上司・部下の
整理整頓についてどう思いますか?

上司のデスク周りの整理整頓について 部下のデスク周りの整理整頓について

部下は上司の整理整頓が
「お手本になる」と感じている

上司と部下それぞれのデスクまわりの整理整頓についてどのように感じるか調査したところ、ともに「ある程度整理整頓はできている」と回答した人が最多となりました。
傾向として、上司は部下に対して「もっと整理整頓してほしい」と感じている割合が高く、部下は上司に対して「整理整頓がきれいにされており、お手本になる」と感じている割合が高くなりました。

オフィスをきれいにしているか聞いてみました。

Q. 自主的にオフィスを
きれいにすることはありますか?

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6割の人が自主的に
オフィス共有部の
片付けや
掃除をすると回答しました

オフィス共有部について自主的に整理整頓や掃除をすると回答した人は全体の6割となりました。性別では、男性よりも女性の方が自ら行っている割合が高くなりました。また、自分のデスクまわりを整理整頓する人ほど、オフィス共有部もすすんできれいにしている傾向がありました。
※オフィス共有部…回答者以外の人と共同で使用するキャビネットやコピーエリア、エントランスなど

アンケート調査概要

  • 調査地域:全国
  • 調査対象:男女20代〜60代
  • 調査期間:2023年2月10日(金)~14日(火)
  • 有効回答数:400サンプル
ワンポイントアドバイス

職場の整理整頓について
専門家から学ぶ!
知っ得なっ得情報

今回の調査では見た目は片付いていても探し物に時間がかかるという状況が見えてきました。
職場の整理整頓のポイントを松田先生に伺いました!

オフィスの整理整頓の
ルールとポイント

アンケートの結果は約9割近い職場が「見た目が整っている」ということですが、実際のところはどうでしょう。「探し物が生じる」職場が4割を超えており、見た目ほど整っていないのではないでしょうか。つまり必要なものが探しやすく、仕事がはかどるように整理整頓されていないということです。ただ整える、片づけるだけでは足りないのです。職場の期待される「整理整頓」とは、仕事の効率が上がったり、必要なものがすぐに見つけられたり、快適に片づけられ動きやすい状態にすることです。そのためにはそうした状態を上司が実践して、見本となれば良いのですが、アンケートの結果では上司がお手本となるのは15%ほどです。私もその点では苦労しましたが自分の仕事をやりやすくするためにルール、ポイントを定めて実践しました。

オフィスの整理整頓の
ルールとポイント

  1. 1何が何処にあるのかわかりやすくする、つまり物のありかを定める
  2. 2誰もが見つけやすく、探しやすくする、つまり分類をする
  3. 3業務を行いやすくし周りを整え、不急のものは離す又は捨てて動きやすくする
  4. 4優先順位を明らかにし、高いものから手元に置く
  5. 5整理整頓は片づけだけではなく、全員で効果、効率を考えアイデアを出す

より高い生産性と効率、快適さを目指して、上司と部下が話し合い共通の認識をもって実践していくことが大切です。

アドバイザープロフィール

人材育成ベーシック(有) 取締役社長 松田 尚文

人材育成ベーシック(有)
取締役社長
松田 尚文

日本マクドナルドで17年間勤務し、店長、スーパーバイザー、海外駐在、人事本部人事統括マネージャーを歴任。1993年よりコンサルタントとして活動を開始し、1999年人材育成ベーシック社を設立、社長に就任。店長育成、トレーニング、クレンリネス、サービスなどをテーマに飲食、理美容、小売、企業など様々な業界向けにセミナーを開催。東洋経済社、日本のコンサルタント101名の1人に選出される。

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